完全分離型で二世帯住宅を建てる方法を詳しく解説!注意点はある?

公開日:2024/01/25 最終更新日:2024/09/18
完全分離型で二世帯住宅を建てる方法を詳しく解説!注意点はある?

完全分離型での二世帯住宅構築は、プライバシーを確保しながらも共同生活を実現できる、同居の現実的な選択肢です。しかし、完全分離型での二世帯住宅には注意も必要です。建築費用やコミュニケーションの難しさ、介護の際の手間など、計画段階で把握しておきたいポイントについて確認していきましょう。

完全分離型二世帯住宅の費用目安

二世帯住宅を完全分離型で建てる際、気になるのはやはり費用です。ここでは、注文住宅で二世帯住宅を検討している方に向けて、完全分離型の費用目安や注意点について詳しく解説します。

完全分離型とは、すべての間取りや設備を分けた、二世帯住宅のタイプのひとつであり、費用相場は一般的に3,000~5,400万円程度とされています。また、二世帯受託は、主に左右に世帯を分離する横割り型、上下に分離する縦割り型に分類され、性質が異なるため、その違いを把握しておきましょう。

横割り型では、玄関や水回り、設備が完全に分けられ、お互いのプライバシーが確保できるため、生活リズムが異なる家族でも快適な共同生活が期待できます。一方、縦割り型は、上下に住まいを分離し、同じ土地に住むことで敷地面積を有効活用できるのが利点です。

このような、お互いの生活範囲を限定する二世帯住宅は、プライバシーの確保だけでなく、生活費の管理がしやすくなるという面でもメリットがあります。お互いの生活リズムが異なる場合などでも、それぞれのスタイルに合わせた生活が可能です。

ただし、建設や設計においては慎重な計画が必要です。各世帯の要望やライフスタイルを考慮し、機能的で快適な住まいを実現するためには、専門的なアドバイスやデザインが不可欠です。二世帯住宅の建設を検討する際は、計画段階から慎重に検討しておくことで、理想の二世帯住宅を実現できるでしょう。

二世帯住宅のタイプと費用の違い

二世帯住宅を建てる際に注意しておくべきなのは、タイプによって異なる費用や生活の特徴です。ここでは、主な二世帯住宅のタイプと、その費用相場、生活スタイルについて詳しく解説しています。プライバシーの確保や、スムーズに生活できる方法を頭に入れ、理想の二世帯住宅の形を具現化しましょう。

部分共有型

部分共有型は、一部の間取りや設備を共有する住宅タイプです。たとえば、キッチンやリビングなど、一部の設備について親世帯と子世帯で共有します。このタイプの費用相場は2,400~4,500万円程度で、完全分離型に比べて少しコストを抑えられる傾向があります。

また、部分共有型では、共有する部分を柔軟に選択できるため、お互いの生活サイクルや、ライフスタイルが異なる場合でも、ある程度は暮らしの快適性を維持できるでしょう。

完全共有型

完全共有型は、すべての設備を二世帯で共有する住宅タイプです。費用相場は1,800~3,600万円程度と、他の二世帯住宅にくらべて比較的コストが抑えられています。しかし、共有部分が多いため、プライバシーの確保が難しく、生活リズムの違いによるトラブルが生じやすいのがデメリットです。キッチンや水回りなどが共有されるため、使用時間帯を決定しておくなど、事前のコミュニケーションや協力が欠かせません。

完全分離型二世帯住宅を建てる際の注意点

完全分離型の二世帯住宅を建てることは魅力的ですが、いくつかの注意点が存在します。ここでは、その注意点について詳しく解説します。これらの注意点を踏まえつつ、計画的に進めることで、理想の完全分離型二世帯住宅を建てられるでしょう。将来の暮らしや家族構成を考慮し、専門家のアドバイスも活用しながら、安心できる住まいを実現してください。

コストが高い

完全分離型の二世帯住宅は、両世帯ごとに設備を完全に分けるため、広大な土地が必要です。通常の戸建ての1.5〜2倍程度にもなる高額な建築費用がかかります。さらに、住んでからも光熱費が二重に発生するため、ランニングコストも割高です。

コミュニケーションが取りにくい

完全分離型では、世帯ごとに入口が完全に分かれているため、住んでいる家族同士が顔を合わせる機会が少なくなります。プライバシーが確実に確保できる一方で、コミュニケーションが取りにくくなるのが大きなデメリットです。突発的なけが、深刻な病気にも気づきにくくなるため、普段から意識的にコミュニケーションをとっておくことが重要です。

介護の手間

将来的に介護が必要になった場合、完全分離型は玄関が別々であるため、行き来に手間がかかります。元気なうちは気にならないケースが多いですが、将来のことを考えて、介護が必要になった場合の行き来の手段も考慮した設計にしておく必要があるでしょう。

まとめ

完全分離型の二世帯住宅を建てるには、慎重な計画が必要です。高い建築費用やコミュニケーションの取りにくさ、将来的な介護時の手間など、さまざまな懸念点が存在します。これらのポイントを考慮しつつ、家族構成や将来の生活スタイルに合わせて設計しておけば、理想の住まいを実現できるでしょう。満足のいく住空間を築くために、必要に応じてプロのアドバイスも活用し、参考にしてみてください。

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創業1962年大正 13年 6月平成5年6月記載なし記載なし昭和42年10月記載なし
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・一級建築士事務所:山形県知事登録(1106)第1873
・宅地建物取引業 山形県(15)第328号
・建設業 山形県(般-1)第700529号
・二級建築設計事務所 山形県(2308)第2049号
・宅地建物取引業:山形県知事免許(7)第1738号
・(公社)山形県宅地建物取引業協会会員
・賃貸住宅管理業:国土交通大臣(1)第5180号
・設計事務所:二級建築士事務所 山形県知事登録(2307)第3338号
・建設業:山形県知事(般-2)第700954号
東北地区不動産公正取引協議会加盟事業者
(一社)全国賃貸不動産管理業協会会員
・建設業:山形県知事許可(般-3)第700389号
・宅地建物取引免許:山形県知事(8)第1687号
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